会社員でも簡単にできる投資のうち、株や債券、FXに暗号通貨などに比べてリスクが低いと言われている金(ゴールド)。

金には世界情勢が乱れると高騰しやすく、特に米ドルの下落リスクを回避する避難先として候補に挙げられやすいという特徴があります。

そのことから「有事の金」と呼ばれ、「資産を守る投資商品」として注目されています。

2000年以降、電子機器の需要増加に合わせて徐々に小売価格が上昇し始めた金。2020年には1年間で最大1,500円もの高騰を見せました。

コロナ禍やウクライナ情勢の影響もあり、2023年も価格は上昇し続けています。
※参照元:田中貴金属
URL:https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/m-gold.php

このサイトでは様々な金投資の方法の中から、比較的低リスクな金の投資先を紹介。

併せて金投資のパートナーに指定すべき会社の選び方、おすすめのパートナー会社も取り上げています。

低コストで純金積立を始められる!
投資のパートナー会社をピックアップ

田中貴金属

田中貴金属が扱っている純金積立について調査。
購入している人の口コミをはじめ、買付手数料や保管方法などを掲載しています。

純金積立で評判!田中貴金属の特徴

金の取引では、業界大手となる田中貴金属。
数ある取り扱い商品のなかでも、とくに評判の良い純金積立の紹介をします。

5年間の取引コスト 20,400円
年会費 1,080円
買付手数料 250円(1万円積立時)
最低購入金額 1,000円
購入単位 1,000円
スポット購入 1,000円以上1,000円単位で購入可能(上限:平日は1,000万円、土日祝は100万円まで)
購入方法 支払い月の翌月に、その時点において発表されている「金」の小売価格(田中貴金属の発表額)。価格は1日に4回発表される
保管方法 特定保管

田中貴金属は入っている?純金積立の取引コストが低い会社BEST5≫

ブランド力・信頼性が魅力の田中貴金属の金

純金積立で評判!田中貴金属の特徴純金積立のリーディングカンパニー・田中貴金属。

純金の取扱店で世界的に名誉ある「ロンドン金市場のレフリー」に任命されており、
ブランド力はもちろん信頼性も高い会社です。

特定保管のため、万一倒産しても保証されますし、積み立てた純金を地金やジュエリーと
等価交換することも可能となっています。

一方、コストがやや高めという一面も。
年会費、手数料がかかり、月1万円で5年間積み立てた場合のコストは20,400円となっています。
財力のある方が、インフレに備えて取引するというスタイルの会社と言えるかもしれません。

田中貴金属の口コミ評判

  • ネット対応が整備されており取引がとても便利であること、
    困ったときのコールセンターの対応力が高く丁寧であることなど、さすが田中貴金属だと思います。
  • オンライン取引もいいのですが、銀座に対面式の店舗がある点でも安心につながりますね。

会社概要

  • 社名:TANAKAホールディングス株式会社
  • 本社:東京都千代田区丸の内2-7-3 東京ビルディング
  • 設立:1918年
  • 資本金:5億円
  • 加入協会:日本金地金流通協会(※田中貴金属が所属)

金投資の体験者にインタビュー

先人たちがどのような目的で金投資をはじめたのか、また何年続けると儲かるのか。気になる金投資の実情をデータと体験談でご紹介いたします。

また、どの取扱会社で取引をするのかでコストが変わってきます。どの取扱会社が一番お得なのかランキングでご紹介いたします。

純金積立のおすすめ会社ランキング

金投資では、金の相場の変動により損失発生の可能性があります。

投資の種類によってリスクが異なりますので、必ずリスクを確認してから投資を行なうかどうか判断しましょう。

■純金積立のリスクについて

保管方法が「消費寄託」の場合、取扱会社が倒産すると金の一部またはすべて返却されないことがあります。

このリスクを回避するには、倒産しても保証される「特定保管」という方法を採用している取扱会社を選ぶとよいでしょう。

■金地金取引のリスク

金地金を自宅に保管する場合、盗難のリスクがあります。

安全性を重視するなら保管コストがかかりますが、取扱会社の保管サービスなどを利用すると良いでしょう。

国際市場では金地金取引はドルで行われるため、金を売却するときに為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。

■金ETFのリスク

金現物の裏付けがない銘柄だと、取扱会社が破綻した場合に資本が戻らない可能性があります。

■金先物取引のリスク

レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め莫大な損失を被る可能性があります。

証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。

「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、運用可能な資産にあった取引を行うことが重要です。