会社員でも簡単にできる投資のうち、株や債券、FXに暗号通貨などに比べてリスクが低いと言われている金(ゴールド)。
金には世界情勢が乱れると高騰しやすく、特に米ドルの下落リスクを回避する避難先として候補に挙げられやすいという特徴があります。
そのことから「有事の金」と呼ばれ、「資産を守る投資商品」として注目されています。
2000年以降、電子機器の需要増加に合わせて徐々に小売価格が上昇し始めた金。2020年には1年間で最大1,500円もの高騰を見せました。
コロナ禍やウクライナ情勢の影響もあり、2023年も価格は上昇し続けています。
※参照元:田中貴金属
URL:https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/m-gold.php
このサイトでは様々な金投資の方法の中から、比較的低リスクな金の投資先を紹介。
併せて金投資のパートナーに指定すべき会社の選び方、おすすめのパートナー会社も取り上げています。
金取引をはじめる際に、絶対にチェックしておきたいポイントを紹介。手数料や保管契約などを分かりやすく解説しています。
純金積立など金取引を初めて行う人であれば、どの会社と取引すればよいか、いろいろ悩むと思います。
そこで、取扱会社選びで必ずチェックしておきたいポイントを紹介しましょう。
このなかでも、初心者で長期的な金取引を考えている方にとって大切なポイントは次の通りです。
純金積立を始めるにあたって、最も注目したいのが取引にかかるコストです。
低リスクで、中長期の資産運用に使える純金積立だからこそ、
月々にかかるわずかなコストの差が、やがて大きなハンディキャップとなるのです。
取引にかかるコストとしては、大きく「年会費」と「買付手数料」があります。
年会費は、取扱会社によって無料のところから3,000円以上かかるところまで様々。
買付手数料は、1万円あたり200円前後の会社がほとんどですが、実は無料のところもあります。
本サイトでは、これら「年会費」と「買付手数料」の合計を取引にかかるコストとして、
実際の純金積立で多く見られる「月々1万円と5年間積み立てた場合」で試算。
この資産数値を目安として、できるだけ低いコストで取引できる会社が分かるようになっています。
これから純金積立を始める方は、ぜひ参考にしてみてください。
積立最低額は、1,000円~1万円まで各社によって違います。
毎月支払える金額から金取引会社を選ぶとよいでしょう。
また、定額積立のほかスポット購入ができる会社もあります。
価格が下落したときなど買い時を逃さないためには、こうしたサービスに対応できるかどうかも確認しておくとよいでしょう。
あわせてスポット購入時の手数料もチェックです。
なお、受け取り方法、売却時の単価とその手数料については、
売買をこまめにしていく方なら検討しておくとよい項目です。
純金積立のスタンスや考え方によって、その人にあった会社が決まります。
後で不満を感じることのないように、じっくり検討して選ぶようにしましょう。
保管方法を大きく分けると、「消費寄託」と「特定保管」の2種類があります。
消費寄託とは、取扱会社が金地金を預かり、運用できる保管方法。
その運用益分が購入コストの軽減など、様々なサービス特典に繋がっていると言えます。
特定保管とは、取扱会社が金地金をそのまま保管する方法です。
消費寄託と違って運用されないので運用益はありませんが、取扱会社の財産とは別に保管されているため、
万一会社が破たんする事態になっても、そのまま返却されます。
金投資では、金の相場の変動により損失発生の可能性があります。
投資の種類によってリスクが異なりますので、必ずリスクを確認してから投資を行なうかどうか判断しましょう。
■純金積立のリスクについて
保管方法が「消費寄託」の場合、取扱会社が倒産すると金の一部またはすべて返却されないことがあります。
このリスクを回避するには、倒産しても保証される「特定保管」という方法を採用している取扱会社を選ぶとよいでしょう。
■金地金取引のリスク
金地金を自宅に保管する場合、盗難のリスクがあります。
安全性を重視するなら保管コストがかかりますが、取扱会社の保管サービスなどを利用すると良いでしょう。
国際市場では金地金取引はドルで行われるため、金を売却するときに為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。
■金ETFのリスク
金現物の裏付けがない銘柄だと、取扱会社が破綻した場合に資本が戻らない可能性があります。
■金先物取引のリスク
レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め莫大な損失を被る可能性があります。
証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。
「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、運用可能な資産にあった取引を行うことが重要です。