
会社員でも簡単にできる投資のうち、株や債券、FXに暗号通貨などに比べてリスクが低いと言われている金(ゴールド)。
金には世界情勢が乱れると高騰しやすく、特に米ドルの下落リスクを回避する避難先として候補に挙げられやすいという特徴があります。
そのことから「有事の金」と呼ばれ、「資産を守る投資商品」として注目されています。
2000年以降、電子機器の需要増加に合わせて徐々に小売価格が上昇し始めた金。2020年には1年間で最大1,500円もの高騰を見せました。
コロナ禍やウクライナ情勢の影響もあり、2023年も価格は上昇し続けています。
※参照元:田中貴金属
URL:https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/m-gold.php
このサイトでは様々な金投資の方法の中から、比較的低リスクな金の投資先を紹介。
併せて金投資のパートナーに指定すべき会社の選び方、おすすめのパートナー会社も取り上げています。
金の延べ棒を購入する、金地金取引の概要やメリット・デメリットを紹介しています。
こんな人にオススメ
金の延べ棒(ゴールドバー)を自分で購入する方法です。
希望に応じて、5g~1kgまでのバーサイズのなかから選べます。
純金積立と比較すると、やや高い資金が必要になります。
ここで注意したのが500g未満のバーを選ぶと、金地金取引(売買)の際にバーチャージという手数料がかかります。
通常の金地金取引では1kg単位、または500g単位でしか取引されておらず、
これより小さいものは市場にほとんど流通していません。
つまり、1kgのゴールドバーを鋳造や溶解などして5gのバーを
作成するコストなどがかかる、これがバーチャージに含まれるのです。
金地金の表面には商標名や重量、金塊番号などが刻印されています。
ちなみに、ロンドン金市場公認の刻印が施されている地金は、
世界的にみても安全性が保証された信用力のある地金だとされています。
●5g単位から購入できる
金地金は5gから1kgと種類も豊富で、2~3万円(バーチャージ抜き)くらいから購入できます。
●実物資産として所有できる
所有物として、自宅に飾ったり持ち歩いたりすることも、当然できます。
万が一火事になっても燃えてなくなることもありません。
●売買時の所得税が減額されることがある
金地金を売却すると、譲渡所得として所得税がかかります。
その際、その地金を所有していた期間が5年以上だと、課税される税率が5年以下と比べ半分に減額されます。
長期的投資をにらんで購入した方とっては、かなりのメリットとなります。
●500g未満だとバーチャージがかかる
売買する地金の重量が500g未満の場合、バーチャージが発生します。
手数料は取扱会社によって違うので、確認してから選ぶとよいでしょう。
●すべて自己管理
自宅に保管する際、しっかり管理しなければ盗難のリスクがあります。
安全性を重視してどこかに預けるにしても、保管コストがかかりますが、
管理に心配な方は取扱会社の保管サービスなどを利用したほうが安心です。
●変動リスクと為替リスクを見極める注意が必要
国際市場では、金地金取引はドルで行われます。
例えば、金が下落して売却したいとなったとき、為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。
売買タイミングを見極める際には、注意が必要です。
金投資の体験者にインタビュー
先人たちがどのような目的で金投資をはじめたのか、また何年続けると儲かるのか。気になる金投資の実情をデータと体験談でご紹介いたします。
また、どの取扱会社で取引をするのかでコストが変わってきます。どの取扱会社が一番お得なのかランキングでご紹介いたします。
金投資では、金の相場の変動により損失発生の可能性があります。
投資の種類によってリスクが異なりますので、必ずリスクを確認してから投資を行なうかどうか判断しましょう。
■純金積立のリスクについて
保管方法が「消費寄託」の場合、取扱会社が倒産すると金の一部またはすべて返却されないことがあります。
このリスクを回避するには、倒産しても保証される「特定保管」という方法を採用している取扱会社を選ぶとよいでしょう。
■金地金取引のリスク
金地金を自宅に保管する場合、盗難のリスクがあります。
安全性を重視するなら保管コストがかかりますが、取扱会社の保管サービスなどを利用すると良いでしょう。
国際市場では金地金取引はドルで行われるため、金を売却するときに為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。
■金ETFのリスク
金現物の裏付けがない銘柄だと、取扱会社が破綻した場合に資本が戻らない可能性があります。
■金先物取引のリスク
レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め莫大な損失を被る可能性があります。
証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。
「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、運用可能な資産にあった取引を行うことが重要です。