会社員でも簡単にできる投資のうち、株や債券、FXに暗号通貨などに比べてリスクが低いと言われている金(ゴールド)。

金には世界情勢が乱れると高騰しやすく、特に米ドルの下落リスクを回避する避難先として候補に挙げられやすいという特徴があります。

そのことから「有事の金」と呼ばれ、「資産を守る投資商品」として注目されています。

2000年以降、電子機器の需要増加に合わせて徐々に小売価格が上昇し始めた金。2020年には1年間で最大1,500円もの高騰を見せました。

コロナ禍やウクライナ情勢の影響もあり、2023年も価格は上昇し続けています。
※参照元:田中貴金属
URL:https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/m-gold.php

このサイトでは様々な金投資の方法の中から、比較的低リスクな金の投資先を紹介。

併せて金投資のパートナーに指定すべき会社の選び方、おすすめのパートナー会社も取り上げています。

低コストで純金積立を始められる!
投資のパートナー会社をピックアップ

岡安商事

先物やFXなどをメインに扱う、大阪の金取引会社・岡安商事を調査。
純金積立の商品概要をはじめ、口コミ評判なども。

金の積立商品で評判・岡安商事をチェック

純金積立などの商品で評判の良い、岡安商事を調べました。
まずは商品概要を確認してみましょう。

5年間の取引コスト 31,200円
年会費 3,240円
買付手数料 250円(1万円積立時)
最低購入金額 3,000円
購入単位 1,000円
スポット購入 不明(ホームページから確認できず)
購入方法 支払い月の翌月に、東京商品取引所金市場日中立会の始値に15円を加算した価格(消費税別)にて購入
保管方法 混蔵寄託

岡安商事は入っている?手数料・年会費など取引コストをおさえらえる純金積立会社BEST5≫

先物やFXをメインに扱う金取引会社

金の積立商品で評判・岡安商事をチェック大阪で先物取引やFXなどをメインに取り扱う岡安商事。
純金積立は、「GOLD BUILD PLAN」という商品で展開しています。

純金積立は、金地金だけではなく金・プラチナジュエリーなどと等価交換でき現金化も可能。
積み立てている金は、総合商社の双日株式会社(ニチメンと日商岩井の合併会社)が行い、
会社の資産とは分離して保管しています。

岡安商事の純金積立は、年会費・手数料が高めに設定されているのが懸念点。
少額でも始められるという純金積立ですが、堅実にリターンを期待される方には不向きかもしれません。

先物やFXに注力している会社の一商品だからかもしれませんが、
年間総額コストと相談しながら取引を始めることをオススメします。

岡安商事の口コミ評判

  • 積み立てた純金で現金はもちろん、金地金やプラチナジュエリーなどと
    等価交換ができる点も魅力です。
  • 保管会社が総合商社の双日という点では安心。

会社概要

  • 社名:岡安商事株式会社
  • 本社:大阪市中央区北浜2丁目3番8号
  • 設立:1952年(昭和27年)10月
  • 資本金:10億円
  •  
  • 登録番号:近畿財務局長(金商)第304号
  • 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

金投資の体験者にインタビュー

先人たちがどのような目的で金投資をはじめたのか、また何年続けると儲かるのか。気になる金投資の実情をデータと体験談でご紹介いたします。

また、どの取扱会社で取引をするのかでコストが変わってきます。どの取扱会社が一番お得なのかランキングでご紹介いたします。

純金積立のおすすめ会社ランキング

金投資では、金の相場の変動により損失発生の可能性があります。

投資の種類によってリスクが異なりますので、必ずリスクを確認してから投資を行なうかどうか判断しましょう。

■純金積立のリスクについて

保管方法が「消費寄託」の場合、取扱会社が倒産すると金の一部またはすべて返却されないことがあります。

このリスクを回避するには、倒産しても保証される「特定保管」という方法を採用している取扱会社を選ぶとよいでしょう。

■金地金取引のリスク

金地金を自宅に保管する場合、盗難のリスクがあります。

安全性を重視するなら保管コストがかかりますが、取扱会社の保管サービスなどを利用すると良いでしょう。

国際市場では金地金取引はドルで行われるため、金を売却するときに為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。

■金ETFのリスク

金現物の裏付けがない銘柄だと、取扱会社が破綻した場合に資本が戻らない可能性があります。

■金先物取引のリスク

レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め莫大な損失を被る可能性があります。

証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。

「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、運用可能な資産にあった取引を行うことが重要です。