会社員でも簡単にできる投資のうち、株や債券、FXに暗号通貨などに比べてリスクが低いと言われている金(ゴールド)。

金には世界情勢が乱れると高騰しやすく、特に米ドルの下落リスクを回避する避難先として候補に挙げられやすいという特徴があります。

そのことから「有事の金」と呼ばれ、「資産を守る投資商品」として注目されています。

2000年以降、電子機器の需要増加に合わせて徐々に小売価格が上昇し始めた金。2020年には1年間で最大1,500円もの高騰を見せました。

コロナ禍やウクライナ情勢の影響もあり、2023年も価格は上昇し続けています。
※参照元:田中貴金属
URL:https://gold.tanaka.co.jp/commodity/souba/m-gold.php

このサイトでは様々な金投資の方法の中から、比較的低リスクな金の投資先を紹介。

併せて金投資のパートナーに指定すべき会社の選び方、おすすめのパートナー会社も取り上げています。

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先物取引(リスク:やや高)

金の先物取引のメリット・デメリット、他の金投資商品との比較、投資商品の取扱会社を紹介したサイト。

金の投資徹底比較(4)先物取引

こんな人にオススメ

  • 金で売買益を狙いたいという方に向けた投資商品。
  • リスク耐性の強い方。ハイリスク・ハイリターン型の投資のため。

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金先物取引とは

先物取引は、将来のある期日の売買に関して、
現時点で価格を約束しておく取引(証拠金取引)のこと。

購入時にお金は支払わず、代わりに委託証拠金を預けて取引を行います。
投資資金より多い金額で取引可能になる点が特徴です。

金の先物取引の場合、10万円程度の委託証拠金を預けることで
100万円以上の取引ができます。

少ない元手で大きな金額を取引できる(レバレッジ効果)ことで、利益を増やすことが可能になるのです。

そして、将来のある期日に金の価格が今より上昇するだろうと思えば買いの取引を、
下落しそうと思えば売りの取引を行うのです。

取引会社に口座を開設する費用や維持管理費は、無料または数百円程度。

一方で、ハイリスク・ハイリターン型の投資のため、トラブルが多いのも事実。
他の金融商品と比較しても腕のあるプロ向けの商品といえます。

金先物取引のメリット

●ハイリターンが期待できる
レバレッジを効かせることで、予想が当たれば少ない元手
(10万円程度の委託証拠金)で、莫大な利益(数百万円)を得ることができる。

●保管の手間が不要
現物を扱うわけではないので、保管のコストや手間はかかりません。

金先物取引のデメリット

●ハイリスクの覚悟も必要
レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め
莫大な損失を被ることになります。このため、リスク耐性に強い方向けの商品といえます。

●証拠金不足によるトラブルも
証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。
「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、
運用可能資産にあった取引を行うことが重要です。

金投資の体験者にインタビュー

先人たちがどのような目的で金投資をはじめたのか、また何年続けると儲かるのか。気になる金投資の実情をデータと体験談でご紹介いたします。

また、どの取扱会社で取引をするのかでコストが変わってきます。どの取扱会社が一番お得なのかランキングでご紹介いたします。

純金積立のおすすめ会社ランキング

金投資では、金の相場の変動により損失発生の可能性があります。

投資の種類によってリスクが異なりますので、必ずリスクを確認してから投資を行なうかどうか判断しましょう。

■純金積立のリスクについて

保管方法が「消費寄託」の場合、取扱会社が倒産すると金の一部またはすべて返却されないことがあります。

このリスクを回避するには、倒産しても保証される「特定保管」という方法を採用している取扱会社を選ぶとよいでしょう。

■金地金取引のリスク

金地金を自宅に保管する場合、盗難のリスクがあります。

安全性を重視するなら保管コストがかかりますが、取扱会社の保管サービスなどを利用すると良いでしょう。

国際市場では金地金取引はドルで行われるため、金を売却するときに為替リスクもあわせて考えないと損失額が増えることもあります。

■金ETFのリスク

金現物の裏付けがない銘柄だと、取扱会社が破綻した場合に資本が戻らない可能性があります。

■金先物取引のリスク

レバレッジはマイナスにも効くので、予想が外れたら元手を含め莫大な損失を被る可能性があります。

証拠金に対して損失額がある一定の割合を超えると、追加証拠金を支払う必要があります。

「資産オーバーの損失額を出して、追加証拠金が払えない…」ということにならないよう、運用可能な資産にあった取引を行うことが重要です。